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防犯カメラや監視カメラを比較

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防犯カメラ・監視カメラの寿命や耐用年数

会社や店舗の安全対策に欠かせない防犯カメラですが、一度導入すれば終わりというわけではありません。カメラはもちろん、レコーダーに関しても、時間が経つにつれ劣化し、やがて寿命を迎えることになります。こうした寿命を延ばすことは、コスト面で重要な課題と言えますが、では、防犯カメラやレコーダーの寿命はどれくらいで、どうすれば機器を長持ちさせられるのでしょうか。今回は、防犯カメラの寿命について詳しく解説していきます。

防犯カメラ・監視カメラの寿命

減価償却資産には、それぞれに法的な耐用年数が定められていますが、防犯カメラ・監視カメラも同様です。防犯カメラの法定耐用年数は6年で、この間は償却資産として減価償却が可能となっています。つまり、防犯カメラは法的に「およそ6年間の使用が可能」とされているわけですが、これはあくまで目安の数字です。一般的な条件下で使用した場合の、おおよその年数ですから、個別のケースでは当然寿命も異なってきます。カメラの機種や、個々の設置状況・使用状況によって、寿命には大きな差が生じます。カメラを屋内で使用するか、屋外で使用するかも関係しますし、屋外に設置する場合は、気温や湿度、気候などの条件も重要な要素となります。安定した環境で使用した場合、法定耐用年数よりもずっと長く使えることもありますし、逆に厳しい環境下で使用すれば、寿命はより短くなることも考えられます。また、メンテナンスなどの要因も、カメラの寿命に影響を与えるでしょう。しかし、いずれにしても、カメラの寿命は5~6年が目安であることは間違いありません。例え数年間動作に問題がなかったとしても、5年ほどすれば故障の確率も高まって来ます。安定した防犯体制を考えるなら、故障の兆候が出る前に、早めの買い替えをした方が良いかもしれません。

レコーダーの寿命

防犯カメラには、撮影した映像を記録する媒体が必要になりますが、現在はハードディスクレコーダーがその主流となっています。もちろんカメラと同様に、ハードディスクにも耐用年数があります。ハードディスクの仕組みは、プラッタと呼ばれる磁気ディスクの上を、スイングアームがレコード針のように前後に往復し、アームの先端に取り付けられた磁気ヘッドによって、プラッタにデータを書き込んだり、あるいは読み取ったりするというものです。これらの動作は非常に高速で行われており、しかもきわめて繊細な構造の上に成り立っています。こうした構造から、ハードディスクは非常に消耗しやすく、壊れやすいという特徴があります。それに加え、防犯カメラは基本的に24時間連続で動いていますから、ハードディスクはさらに消耗しやすくなっています。一般的に、ハードディスクレコーダーの寿命は、録画時間3万時間ほどが目安であると言われています。ここまで使用すると、劣化が進んでデータの破損などの危険が生じるため、その前に定期的に交換する必要があります。交換の頻度としては、2年に1度くらいが望ましいでしょう。

設置状況に応じた保守計画

前述のように、設置状況や使用状況によっても、防犯カメラの寿命は変わってきます。これらの状況に応じたメンテナンスを行うことで、カメラの寿命をできるだけ延ばすことができます。例えば、防犯カメラを屋外に設置した場合、大きな問題となるのが、水濡れの問題です。雨や湿気の影響を直接受ける屋外では、カメラ内部や配線部分に水滴が侵入し、故障の原因となることもあります。また、ほこりの侵入もカメラが壊れる原因です。こうした危険のある場所に防犯カメラを設置している場合、特に定期的なチェックが必要になります。配線の状態やハウジングの状態など、水滴やほこりが侵入する心配はないか確認しておかねばなりません。これらのチェックを怠れば、耐用年数に比較して寿命は短くなってしまうでしょう。また、カメラの使用の仕方も大きな要素です。パンやズームといった特定の動作を繰り返していると、カメラの部品が劣化しやすくなりますから、こうした部分に関しても、定期的にチェックして調整しなければなりません。同様に、レコーダーに関しても定期的なチェックが必要になります。前述のように、ハードディスクは大変消耗しやすい機器ですから、故障の兆候がないかなどを確認しておきましょう。こうした保守メンテナンスに関しては、専門の業者に任せるのが安心です。設置工事に関しても、信頼できる業者に依頼することで、カメラの負担が少なくなるような取り付けが可能になります。ですから業者選びの際は、なるべく慎重に見極めた方がよいでしょう。

メンテナンスの頻度

上でも述べたように、防犯カメラの寿命を延ばすには、定期的な保守メンテナンスが重要になります。24時間いつでも稼働している防犯カメラは、放っておけばどんどん劣化していきます。特に、風雨やほこりにさらされる屋外環境では、耐用年数より寿命が短くなりやすくなっています。屋内においても、窓際やエアコンのそばなどに設置されていると、結露しやすいという問題があります。こうした問題でカメラが影響を受けていないか、専門業者にメンテナンスをお願いすることで、劣化の進行を遅らせることが可能です。最低でも1年に1度くらいは、カメラやレンズの状態をチェックし、クリーニングを行うことで、カメラの寿命を比較的伸ばしやすくなるでしょう。また、こうした保守によって、ランニングコストも抑えることもできます。

一般的なメンテナンスと保証

防犯カメラの保守メンテナンスには、主に「フルメンテナンス契約」と「スポット契約」があります。前者は、防犯カメラとレコーダー、モニターなどの機材一切について保守を請け負うという契約で、機材にトラブルが発生した場合、部品交換などの費用は全て不要となっています(保守料金はシステム導入時の見積もりに含まれる)。一方、後者のスポット契約は、防犯カメラのメーカー保証終了後、あるいは顧客がメンテナンスを希望した場合に、各種費用を顧客が負担して行うという保守契約です。これらの業者による保守の他に、一般的に1年~3年程度のメーカー保証がついています。メーカーの保証期間内であれば、機器の無償修理や無償交換が可能です。

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