法人向けパソコン・ノートパソコンを比較＆一括見積もり

会社にとってパソコンは、いまや業務を遂行する上で必要不可欠な設備です。その為、安定して社員が業務を遂行できるように、パソコンが故障する前に入れ替えを行ったり、使用状況や業務環境に応じた配備を行っている会社も多いと聞きます。
・老朽化によってパソコンが故障しないか？
・業務が増えたことによってパソコンのスペックが不足していないか？
・社員が増員したことによってパソコンが不足していないか？
などに該当した場合、新たにパソコンの購入を検討することになりますが、しかし、会社がパソコンを購入する際には、沢山あるパソコンの種類の中から様々な角度から比較し、様々な点に留意して購入する必要がります。
この記事では、法人がパソコン・ノートパソコンを購入する際に気をつける５つのポイントを紹介しますので、是非、参考にして下さい。

ポイント１：オペレーショーンシステム（OS）の選択

パソコンには基本システムであるオペレーションシステム（OS）が組み込まれており、代表的なところでは、WindowsとMacがあります。パソコンを購入する際、現在使用しているパソコンのOSがWindowsだから安易にWindowsを購入すればよいという訳ではありません。Windowsであっても、Windows7、8、10などのバージョンが存在しているからです。それぞれに特徴があり、操作方法に違いもありますので、現在使用しているパソコンと比較しながらバージョンを決める必要があると言えます。また、バージョンによっては現在使用しているソフトやアプリケーションが使えなくなる場合もありますので注意が必要です。
パソコンを購入する場合には、OSを何にするのか、どのバージョンが良いのか、バージョンによってソフトやアプリケーションに支障が出ないかなどを十分考慮して、OSのバージョンを比較しながら購入すると良いでしょう。

ポイント２：パソコンの形状

パソコンの形状として大きく分けると、モニターと本体が別れているデスクトップ、持ち運びに便利なノートパソコンとに分けられます。業務内容や職場環境に応じて、パソコンのタイプを比較しながら、決めると良いでしょう。そして、モニターの画面の大きさもパソコンを操作する上では、重要な役割を果たしておりますので、用途や環境に応じてモニターの大きさも比較しながら決めると良いでしょう。
また以前では、パソコンの性能をタイプで比較した場合に差が生じておりましたが、昨今では、それらはほぼ解消しておりますので、どちらを選んでも性能に大きな差は無いと言えます。そのため、持ち運びをされる場合はノートパソコン、拡張して様々な機能や機器を追加する可能性がある場合には、デスクトップ選ぶのが良いでしょう。

ポイント３：パソコンの性能

パソコンの性能を左右する部品として、ＣＰＵ（中央制御装置）、メモリ、ハードディスクなどがあります。これらは性能に比例して価格も上がっていきますので、使用用途に応じた構成を想定して、価格と構成とを比較しながら決める必要があります。
特にパソコンの処理速度に影響を及ぼすＣＰＵやメモリなどは、少し余力を持たすことで、ストレスなくパソコンを操作する事が出来ますし、処理速度が速ければ円滑した業務を行うことが可能となります。
高度な処理を必要する部署には高機能なパソコンを配備し、処理能力をさほど必要しない部署には必要な応じた機能のものを選ぶと費用を抑えることも可能となってきます。

ポイント４：保証期間

パソコンは電化製品の一つですので、突然故障するケースも珍しくありません。そういった場合に備えて、購入先の販売店、もしくは製造メーカーなどが設けている保証期間も購入する際には注意が必要です。製造メーカーが定める保証期間は一般的には１年ですが、販売店によっては３年、５年と保証期間を設けているところもありますので、購入する際には、保証期間も比較して購入先を決めるのが良いでしょう。

ポイント５：パソコンの初期設定

企業の規模によっては、一度に数十台、数百台をまとめて購入するケースもあります。このような場合、パソコンにOSやソフトウェアのインストール、ネットやメールなどの設定、今まで使用していたパソコンからのデータ移行などを一台ずつ全て手作業で行うには、途方もない作業時間を要してしまいます。また、人為的な設定ミスなどが生じてしまう危険性もあります。
これらを回避する為に、販売店に対して、会社が定めた基本設定に基づいた初期設定をしてくれるかどうかも、パソコンを購入する上で注意するポイントです。どこまでの設定が可能なのか、費用はどれくらいかかるのか、などを販売店に相談し、比較しながら決めると良いでしょう。

まとめ

パソコンを購入する際には、OSの変化に伴う操作方法の違い、今使用しているソフトウェアが継続して使用可能かどうか、などを細部に渡ってシュミレーションや比較を行った上で購入機種を選ぶようにすると、大きなトラブルを避けることが出来ます。
この記事では、法人がパソコン・ノートパソコンを購入する際に気を付けるポイントとして、
① オペレーショーンシステム（OS）の選択
② パソコンの形状
③ パソコンの性能
④ 保証期間
⑤ パソコンの初期設定
を挙げました。
パソコンを新たに購入することによって、今よりも使い勝手が良くなったり、業務効率が良くなるなどのメリットが期待出来ます。しかし、間違った選択をしてしまうと、返って使い辛くなるなどの可能性も含んでおります。今の使用状況の把握、新しいパソコンを導入した後の使用想定など、様々な点に留意してパソコンを購入するようにしてみください。

よくある質問

無料で見積もり依頼や資料請求ができますか？

はい、無料で行えます。もちろん、何度ご利用いただいても費用はかかりません。

かならず契約しなければなりませんか？

そのようなことはありません。
予算や条件などご希望に合った提案がなければすべての提案をお断りしていただいてかまいません。

法人向けのパソコンと個人向けの違いは何ですか？

法人向けパソコンは、業務環境での長時間使用を前提に設計されており、耐久性や安定性が重視されています。また、法人向けにはオンサイト修理対応（出張修理）、専用サポート窓口、長期保証オプションなどが用意され、業務の継続性を確保しやすくなっています。さらに、指紋認証、顔認証、暗号化、USBポート制限などのセキュリティ機能が充実しており、情報漏えいのリスクを低減できます。一方、個人向けパソコンはコストパフォーマンスやデザインの多様性が重視され、エンタメ用途にも適したモデルが多く、カスタマイズの自由度も高いですが、サポートやセキュリティ機能は法人向けと比べると限定的です。

法人向けノートパソコンの価格相場は？

法人向けノートパソコンの価格は、性能や用途によって幅広く設定されています。一般的な事務作業向けのモデルは8万～15万円程度で、標準的なスペックや基本的なセキュリティ機能が備わっています。モバイル用途や高性能なモデルになると15万～25万円となり、軽量設計やバッテリー持続時間の向上、より高度なセキュリティ機能が搭載されます。さらに、設計・開発やクリエイティブ用途向けのハイスペックモデルでは25万～40万円以上になることもあり、カスタマイズやサポートオプションによって価格が変動します。

法人向けパソコン・ノートパソコンの選び方が分からない場合は？

パソコンの選定が難しい場合は、使用目的や業務環境を整理し、専門家や販売店に相談するのが最も確実です。まず、どのような業務に使うのかを明確にしましょう。文書作成やメール、Web会議が中心なのか、デザイン・動画編集・プログラミングなど高い処理能力が必要なのかによって適したモデルが異なります。
次に、使用するソフトウェアをリストアップすると、必要なスペックを判断しやすくなります。例えば、Officeソフトだけでなく、Adobe製品、CAD、動画編集ソフト、業務システムなど、動作の負荷が異なるソフトを伝えることで、適切なパソコンの提案を受けられます。
また、使用場所や頻度も考慮しましょう。社内のみで使うなら性能重視、外出が多いなら軽量モデルや長時間バッテリー搭載モデルが適しています。
これらの情報を整理し、相談すると、最適なモデルを提案してもらうことができます。

古いパソコンを引き取って（買い取って）もらうことはできますか？

はい、多くの業者では、法人向けのパソコン購入時に古いパソコンの引き取りサービスを提供しています。リサイクルやデータ消去サービスが含まれる場合もあり、機密情報の漏えいを防ぐために適切な処理が行われます。また、買取を実施している業者もあり、状態が良ければ買い取り価格が付くこともあります。不要なパソコンの処分に困っている場合は、見積もり時に引き取りの可否や条件を確認すると良いでしょう。

納期はどのくらいかかりますか？

法人向けノートパソコンの納期は、在庫の有無やカスタマイズの内容によって異なります。在庫があり標準仕様のモデルであれば、1週間以内に納品されることが一般的です。一方で、カスタマイズを行う場合や大量注文の場合は、納期が2～4週間程度かかることがあります。さらに、メーカーの生産状況や販売店の供給状況によっても変動します。

メーカーや機種を指定して見積もり依頼をすることはできますか？

はい、特定のメーカーや機種を指定して見積もり依頼をすることは可能です。希望するモデルが決まっている場合、その情報を伝えることで、該当する機種の価格や納期などを案内してもらえます。また、在庫状況によっては、同等スペックの別モデルを提案してもらえることもあります。

保証はありますか？

はい、法人向けノートパソコンには通常、メーカー保証が付属しています。標準保証は1年間程度が一般的ですが、メーカーやモデルによっては3～5年の長期保証が提供される場合もあります。また、法人向けにはオンサイト修理、即日対応、代替機の提供、盗難・破損補償などの追加保証を選べることが多く、業務の継続性を確保しやすくなっています。見積もりの際には、保証の有無だけでなく、保証の範囲やサポート内容も確認し、業務に適したプランを選ぶことが重要です。

キッティング（セットアップ）も依頼できますか？

はい、多くの業者は、法人向けにキッティング（セットアップ）サービスを提供しています。キッティングを依頼すると、OSの初期設定、アカウント作成、業務用ソフトウェアのインストール、ネットワーク設定、セキュリティ対策の適用などをまとめて行ってくれます。特に、大量導入時には同じ設定を一括適用できるため、担当者の負担を軽減し、導入後すぐに業務を開始できるメリットがあります。見積もり時に対応可能な範囲や追加費用の有無を確認すると、よりスムーズな導入が可能です。

省スペースPCを取り扱っている業者はいますか？

はい、省スペースPCを取り扱っている業者は多数あります。法人向けでは、スモールフォームファクター（SFF）、コンパクトPC、ミニPCなど、オフィスの作業スペースを有効活用できるモデルを提供している業者が多く存在します。

モニターやキーボード、Wi-Fiなど周辺機器も合わせて依頼できますか？

はい、法人向けパソコンの購入時に、モニター、キーボード、マウス、Wi-Fiルーター、外付けストレージなどの周辺機器を合わせて依頼することが可能です。

何がいいのか分からないので提案してもらうことはできますか？

はい、使用目的や業務内容を伝えることで、最適なパソコンを提案してもらうことが可能です。例えば、事務作業が中心なら作業効率を重視したモデル、デザインや動画編集を行うなら高性能なグラフィック処理が可能なモデルなど、用途に応じた選択肢を提示してもらえます。また、必要なソフトウェアやセキュリティ対策、業務環境を伝えることで、より具体的な提案を受けられます。さらに、「モニターを2台使いたい」「スマホと連携したい」「盗難防止の強化をしたい」「全社員のバックアップを取りたい」などの希望を伝えると、パソコン本体だけでなく、周辺機器やソフトウェアを含めた最適なプランを提案してもらうことができます。

1台でも依頼できますか？

はい、法人向けのパソコンは1台からでも依頼可能です。また、必要に応じてカスタマイズやセットアップの依頼もできます。お気軽にお問い合わせください。

個人事業主（フリーランス）でも依頼できますか？

はい、可能です。多くの業者が個人事業主（フリーランス）からの依頼にも対応しています。

購入にあたり補助金・助成金はありますか？

はい、法人向けパソコンの購入に適用できる補助金や助成金があります。特に、業務のデジタル化やテレワーク推進、業務効率化を目的とした制度が活用できることがあり、IT導入補助金をはじめとする中小企業向け支援策が対象となる場合があります。
一部の業者では、補助金や助成金の活用方法を提案したり、申請手続きのサポートを提供していることもあります。補助金の適用条件や申請期限は変更されることがあるため、見積もり依頼時に業者へ相談し、最新の情報を確認するとよいでしょう。

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