種類・機能・費用…知っておくべき防犯カメラの選び方

監修者

合同会社オート・エース

監修者

MEMO株式会社

いざ「防犯カメラを導入しよう」と思っても、種類や機能の違いが多く、何を基準に選べばいいのか迷っていませんか。とくに企業向けのカメラとなると、画質や耐久性、設置台数など考えることがたくさんあります。

本記事では、防犯カメラを選ぶために知っておくべきポイントを分かりやすく解説していきます。

防犯カメラの選び方

ここでは、選定時に押さえておきたい基本のポイントをわかりやすく解説します。導入する目的や設置場所、必要な機能を整理しておけば、よりスムーズに検討を進められます。

設置場所の選び方

防犯カメラの効果を大きく左右するのが設置場所です。まずは屋内か屋外かをはっきりさせ、それぞれに求められる性能を把握することから始めましょう。

屋外に取り付ける場合は雨風への耐久性、防塵性のある防犯カメラを選ぶ必要があります。また、寒冷地や高温多湿地域で使用する場合には稼働温度範囲なども確認しておくと安心です。

一方、屋内なら配線しやすさやレイアウトとの調和を考慮し、壁や天井に取り付ける際の視野を確保すると効果的です。

カメラ形状の種類

防犯カメラには主にボックス型、ドーム型、バレット型などの形状があります。

ボックス型はレンズを交換できる製品が多く、撮影範囲を柔軟に調整できます。ドーム型はレンズの向きがわかりにくく、威圧感が少ない外観のため屋内でも使いやすいタイプです。バレット型は筒状の形をしており、屋外設置に適した耐候性や防犯効果を備えているものが多いです。

それぞれの形状には特徴があるため、設置場所や見た目の印象を考えながら選びましょう。

用途別（家庭用・業務用）の選び方

防犯カメラには家庭用と業務用があり、求められる機能や耐久性が異なります。

家庭用は比較的リーズナブルな製品が多く、簡単に設置できるものが主流です。一方、企業が導入する業務用のカメラは長時間稼働に耐え、追加機能や画質などもハイレベルなモデルが豊富にそろっています。

店舗の売上管理や施設のセキュリティ強化など、目的と規模に合わせて必要な性能を選ぶことが大切です。

設置台数の考え方

防犯カメラは一台だけの設置でも一定の効果がありますが、適切な位置に適切な台数を配置することで死角を減らし、より高い防犯効果を得られます。施設の入り口や駐車場、通路やエレベーターホールなど、人の出入りが多い場所を重点的に押さえると、より高い防犯効果が期待できます。

電源方式

防犯カメラを稼働させるための電源方式には、ACアダプタやPoE（LANケーブル経由で給電）、バッテリー式などがあります。

屋外や配線が難しい場所に取り付ける場合は、バッテリー式やソーラー充電対応のカメラを選ぶと配線の手間を軽減できます。PoE対応のカメラは一本のLANケーブルで映像信号と電源をまかなえるため、配線がスッキリしやすい点がメリットです。

接続方式

映像をどのように伝送するかも重要な検討項目です。

有線接続は安定した映像伝送が期待できますが、配線工事の費用や時間がかかります。無線（Wi-Fi）接続は配線の自由度が高いため、設置場所の変更が比較的容易ですが、ネットワーク環境によって映像が遅延したり途切れたりするリスクがあります。

環境に合った方法を選ぶことで、映像の安定性を確保しやすくなります。

画質・解像度

カメラの解像度が高いほど、人物の顔や車のナンバーなど細かい部分まで判別しやすくなります。しかし、高画質になるほどデータ容量が増え、保存に必要な容量やネットワーク帯域が多くなる点に注意が必要です。

防犯目的でどの程度の画質が必要なのか、費用と運用面のバランスを考えながら選択すると失敗しにくいです。

撮影範囲

防犯カメラの撮影範囲は、どの程度の広さを一度に映せるかという重要な要素です。カメラレンズや取り付け位置によってもカバーできる範囲は変わります。狭い通路などでは局所的な監視が求められる一方、広い駐車場なら全体を一度に見渡せる広角な撮影範囲が必要になる場合があります。

ただし、広範囲を撮影できるほど映像の端が歪みやすくなったり、細部の解像度が落ちたりする可能性もあります。自社の環境や目的に合った撮影範囲を意識し、レンズの種類や設置台数を検討すると、効果的な監視体制を構築できます。

PTZ機能

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PTZ（パン・チルト・ズーム）機能を持つカメラは、遠隔操作で上下左右の動きやズームを制御できます。これにより、一台のカメラで複数のエリアを順次監視したり、怪しい動きを見つけた際にズームアップして確認したりと、柔軟な運用が可能になります。

ただし、機能が増える分カメラ自体の価格が高くなる傾向があるので、導入予算との兼ね合いを考慮しましょう。

夜間撮影機能

暗い場所や夜間の監視が必要な場合には、赤外線照明や低照度撮影に対応したカメラを選ぶと安心です。夜間も鮮明に映像を記録できるため、駐車場や倉庫など犯罪やトラブルが起きやすいエリアの保護に役立ちます。夜間の状況をしっかり把握したいという場合は、照明の設置も合わせて検討するとさらなる防犯効果が期待できます。

音声録音機能

映像に加えて音声を録音できるカメラなら、トラブルが発生した時に会話や物音などを手がかりとして残すことができます。ただし、録音機能にはプライバシーや個人情報保護の問題が伴うため、利用目的や法令、社内規定などをしっかり確認してから導入することが大切です。場合によっては録音している旨を明示する必要がある場合もあります。

視聴方法

撮影した映像をどのように確認・管理するかも重要です。常時モニターで監視する方法のほか、スマートフォンやパソコンからリアルタイムでアクセスできるクラウドシステムも増えています。外出先でも状況をチェックできると、突発的なトラブルにいち早く対応できるため、安全性がさらに高まります。

データ保存方法

録画データを保存する方法は大きく分けてSDカード、HDD（ハードディスクレコーダー）、クラウドの3つが代表的です。

SDカードやHDDは初期コストを抑えやすい一方で、保存期間や容量に限界がある場合があります。クラウド保存なら、災害や機器の故障時でもデータを守りやすく、複数拠点を一元管理しやすいメリットがありますが、月額費用やインターネット回線の速度も考慮しましょう。

特別仕様・カスタマイズ

企業によっては、AIを使った顔認識や人数カウント、防爆性能が必要な特殊環境など、一般的なカメラでは対応しきれない要件があるかもしれません。事前に運用シーンを具体的にイメージし、どのような追加機能が必要かをまとめておくことで、メーカーや業者に相談するときもスムーズになります。

大がかりなカスタマイズをするほど費用が上がるケースもあるため、導入効果とのバランスを見極めて導入を進めると失敗しにくいです。

費用・契約方法の考え方

ここでは、契約方法や費用面の考え方をわかりやすくご紹介します。

導入にかかる費用の内訳

防犯カメラの導入費用は、本体価格だけでなく、設置工事や録画装置、さらにはネットワーク環境の整備など、多岐にわたります。たとえば、配線を新たに引く必要がある場合や、クラウドサービスを導入する場合などは、別途費用が追加されることもあるため注意が必要です。

ポイントは、初期費用だけでなく月々の運用費も含めたトータルコストを見積もること。ハードウェアのメンテナンス費や故障時の修理代、ソフトウェアのアップデート費用なども考慮に入れておけば、後から予想外の出費が発生しにくくなります。

リース・レンタル・購入の比較

カメラを導入する手段として代表的なのが、リース・レンタル・購入の3パターンです。

リースやレンタルは初期費用を抑えられるため導入しやすい反面、月額の支払いが続くため、長期的に見ると購入より割高になる場合があります。一方、購入は初期費用がまとまってかかるものの、カメラを資産として保有できるため、長期運用を前提とした企業にはコスト面で有利になるケースも珍しくありません。

導入前に、将来的な運用期間やアフターサービスの有無を含めて検討しておくと、より失敗の少ない選択ができるでしょう。

メンテナンス・業者の選び方

防犯カメラは導入しただけでは安心できません。万が一のトラブルや故障に備え、継続的なメンテナンスと信頼できる業者のサポートが不可欠です。ここでは、メンテナンスの基本ポイントと業者選びのコツを簡潔にまとめました。

メンテナンス・保守体制と定期点検

防犯カメラが肝心なときに機能しないと、大きな損失につながります。そのため、レンズの汚れや配線の緩み、ソフトウェアの不具合を定期的にチェックすることが大切です。

目安としては、屋内なら半年から1年に一度、屋外なら雨風や気温差の影響を考慮してより短い間隔で点検すると安心です。

保証の内容

多くの防犯カメラにはメーカーや販売店独自の保証が用意されており、初期不良のみをカバーする短期保証から、部品交換や修理費用までを長期で補償するプランまでさまざまです。

長期間の運用を見据えるなら、延長保証の有無や修理期間中の代替カメラ提供など、トラブル時のサポート内容も比較しておくと安心です。

トラブル対応・カスタマーサポート

防犯カメラは常に稼働しているため、いつトラブルが起きるか分かりません。映像が乱れたり、録画が停止したりした際にすぐ対応してもらえるかどうかで、被害の大きさが変わってきます。

24時間のサポート体制や緊急駆けつけサービスの有無、問い合わせへのレスポンス速度などを事前に確認しておくと安心です。実績のある業者を選ぶことで長期的な安心を得られます。

最後に

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警視庁が公表しているデータ（警察白書）によれば、犯罪認知件数は2005年から2021年まで全体的に減少傾向にありましたが、2021年以降は再び増加の兆しがみられ、依然として日常生活やビジネスの現場で犯罪リスクが存在することがわかります。こうした統計を踏まえると、万が一の被害を最小限に抑えるための対策として、防犯カメラの必要性は今後も変わらないでしょう。

ただし、防犯カメラは「導入して終わり」ではありません。定期的なメンテナンスや設置場所の再検討、機能アップデートなどの継続的な取り組みがあってこそ、カメラ本来の効果が最大限に発揮されます。今回ご紹介したように、目的や設置環境、必要な機能をしっかり整理し、専門業者のアドバイスを受けながら最適なカメラを選ぶことで、防犯体制をより堅固なものにできるでしょう。

カメラの導入を検討中の方は、まずは無料見積もりや相談などを活用し、導入コストや運用方法をしっかり把握することから始めてみてはいかがでしょうか。安全で安心できる環境づくりに、一歩近づくはずです。