比較jpは新卒や中途はもちろん、アルバイトなどの採用コンサルティングを様々な面で比較できる一括見積もりサイトです。
採用業務やコンサルティング会社探しでこんなお悩みはありませんか?
- はじめの新卒採用をどうしていいのか分からない
- 中途採用向けの媒体に掲載したが反響が全くない
- 最終的に社内に採用ノウハウが貯まるように採用コンサルティングを行って欲しい
- 類似する業種や職種で成功実績の多いコンサル会社の中で比較したい
- 新卒採用を得意としているコンサル会社の中で比較したい
- コンサルティングだけでなく、採用業務の一部をアウトソーシングしたい
- 媒体費用や面接会場の費用なども含めて○○万円以内でコンサルティングしてくれる会社を探している
- あるコンサルティング会社から提案を受けているが、他の会社の提案も受けてみたい
など採用業務やコンサルティング会社探しでお困りではありませんか?
比較jpが採用コンサルティング会社探しの悩みを解決致します。
最短3分程度のご入力でカンタンに一括見積もり依頼が可能です。もちろん見積もり依頼は何度ご利用いただいても無料!
比較jpは採用代行・採用コンサルティングに関する一括見積もりの比較サイトです
比較jpは募集人数や募集職種などをご入力いただくだけで複数の会社へ一括で見積もり依頼が行えます。
届いた見積もりや提案を比較することで貴社の条件を満たす採用代行・採用コンサルティング会社を比較しながら探すことが可能です。
もちろん一括見積もりは何度ご利用いただいても無料です。
比較jpで採用コンサルティング会社を比較するメリット
様々な面から採用コンサルティング会社を比較。複数の業者を比較することで最適な1社が見つかるはずです。
コンサルティング費用を比較できる
コンサルティング費用はコンサルティング会社によって大きく異なります。複数のコンサル会社から見積もりや提案を受けることができますので予算内に収まるコンサル会社を見つけることが可能です。
各社の得意分野も比較できる
採用コンサルティング会社と言っても全ての採用を得意としてる訳ではありません。新卒や中途、アルバイトと言った採用ターゲットによっても得意分野が異なりますし、業種や募集職種によっても得意分野が異なります。比較jpは各社の成功実績についても比較することができますので、貴社の行いたい採用を得意としている会社をお探しいただけます。
新卒・中途・アルバイトなどどんな内容でも見積もり依頼可能
新卒採用や中途採用、アルバイトやパートなどどんな内容でも採用代行会社やコンサルティング会社をお探しいただけます。
その他にも様々なメリットがあります。
- 担当者の対応でも比較できる
- すぐに来てくれるお近くの会社をお探しいただけます
ご利用の流れ
比較jpはわずか3ステップ!最短3分程度のご入力で一括依頼の送信が完了します。
業者選びにお困りでしたらお気軽にお問い合わせください。
簡単3ステップで、様々な登録業者から見積もりの連絡や提案などがあります。複数の業者を比較することで格安はもちろんサービスや担当者の対応も比較することができます。
よくある質問
無料で見積もり依頼や資料請求ができますか?
はい、無料で行えます。もちろん、何度ご利用いただいても費用はかかりません。
かならず契約しなければなりませんか?
そのようなことはありません。
予算や条件などご希望に合った提案がなければすべての提案をお断りしていただいてかまいません。
依頼後どのくらいで連絡がありますか?
最短で即日にご連絡があります。平均で2、3営業日程度とお考えください。
見積もり依頼や資料請求はどのように行えばよろしいでしょうか
こちらの依頼専用フォームよりご連絡ください
採用コンサルティングを活用する7つのメリット
客観的なアドバイス
採用コンサルティングを利用する最大のメリットは、自社の採用に関する客観的なアドバイスを得られるという点です。
企業の人事担当は、必ずしも多くの採用ノウハウを持ち合わせているとは限りません。
自社の採用業務においては豊富な知識や経験があったとしても、そのスキルは自社のみに特化したものであるケースが多いのではないでしょうか。
その点、採用コンサルティング企業は採用のプロです。
自社の人事担当と比較し、豊富なノウハウを持ち合わせていますので、新卒採用のモデルケース、中途採用のモデルケースなど、企業のニーズに合わせた客観的なアドバイスを得られるのが最大のポイントです。
求める人材と市場とのマッチング
なかなか求めるような人材を獲得できない、と悩む企業の多くは、実は自社の求める人材と採用市場とのミスマッチに気づいていないケースがほとんどなのです。
特に売り手市場の状況下では、新卒、中途に関わらず、どの企業も人材不足に陥ることは必須。
希望する条件を全て満たす人材を得ることは難しいと言えるでしょう。
こうした市場の状況も踏まえて、募集要項に関するアドバイスも得られるのが採用コンサルティングの魅力です。
実際に少し条件を緩和したことにより、採用コンサルティングを利用する前と比較して、希望に近い人材からの応募が増えてきたいう声も多いようです。
プロジェクトのコントロール
自社での採用フローは、求職者からの応募状況や社員の異動などにより流動的に変化していくことが多いのではないでしょうか。
様々な情報が入ってくるものの、それらを精査できない状況で採用業務を行うには多くのマンパワーが必要とされます。
しかし、採用コンサルティングを活用すれば自社に合わせた効率的な採用フローを構築することが可能です。
しっかりとしたフローが確立していると、その都度場当たり的に採用業務を行う場合と比較し、プロジェクト全体のコントロールが容易になってきます。
プロジェクトのコントロールが出来れば、新たな問題点の洗い出しやコスト管理等もしやすくなりますので、業務フローのさらなるブラッシュアップも期待できます。
また、多くの採用コンサルティング企業では、フローの構築のみでなく業務の一部をアウトソーシングすることも可能ですので、まずは相談の上ケース毎に見積もりを取ってみるのが良いでしょう。
最新のトレンド、テクニックの入手
採用コンサルティング企業では、日本のみでなく世界中の採用に関するトレンドや事例についてのリサーチを行なっています。
特に新卒採用は、一度に多くの学生を採用するという点でかなりの労力を必要とする一方で、入社後の離職率が高いのが問題点です。
また、中途採用やアルバイト採用においては、多数の企業に同時応募している場合が多く、企業側がぜひと思っていても、求職者は他社と比較しながら次のステップに進んでいくのが現実。
このような採用に関する課題を解決し、魅力的な人材を獲得するためには、トレンドの研究や対策が必要不可欠なのです。
例えば新卒採用であれば、面接を廃止して実際の職場を見学させる中で適正を見極めるといった、現在の若者の傾向に合わせた新しい採用形式など。
採用コンサルティングを利用することによって、他社との差別化を図り、企業の魅力を最大限に引き出せるような採用テクニックを取り入れることができるのです。
媒体等の採用ツール選定
紙媒体、ネット媒体、人材紹介会社など、どの採用ツールを介しての募集がより効果的なのかは、人事担当者の永遠の課題ではないでしょうか。
去年までは効果的であったものが、今年は違ってしまうのが採用ツールのセオリーです。
特に中途採用は媒体数も多く、どのツールを使うかによって反響が大きく異なるのが特徴です。
しかし、採用コンサルティング会社は常時複数の企業のコンサルティングを行なっていますので、広告媒体等の採用ツールに関する情報も都度上書きされています。
また、グループ会社で求人広告や人材紹介を扱っている企業も多いですから、他の媒体を利用した場合と比較して、コストを抑えられることも珍しくありません。
採用コンサルティング企業側で見積もりを取得した上で、プロジェクト費用に組み込んでくれるケースもあるようですので、人事担当者の手間が省けるのが魅力です。
面接対策
昔ながらの日本の採用面接と言えば、いわゆる圧迫面接。
年配の役職者等は、無意識のうちに圧迫面接を行なってしまいがちです。
しかし特に新卒の学生は、圧迫面接のような状況下では萎縮してしまい、長所を十分に引き出せない傾向にあります。
また、自社の希望に適う人材を見極めることに注力するあまり、大切な事柄をヒアリングしていなかったり、求職者にとって魅力的な自社のポイントをアピールするまでに至らないケースも多いのではないでしょうか。
面接担当者は企業の顔です。面接の印象で企業の印象が決まるといっても過言ではありません。
採用コンサルティングは、どんな面接を行えば他社と比較した際に自社のイメージアップに繋がるのか、どんなヒアリングをすれば自社が求める人材かどうかを見極められるかなどの面接対策にも大いに役立ちます。
組織力の強化
採用コンサルティングのもう1つのメリットは、採用業務のみならずトータル的な組織力の強化に繋がることです。
効率的な採用フローを構築するためには、組織の様々な問題点を洗い出していかなくてはいけません。
改善できないと思っていた問題点も、採用コンサルティング企業という客観的な立場からの見解であれば、自社社員からの提案と比較した際に、上層部へ進言しやすいようです。
また上層部にとっても、社内の声がよく聞こえるようになったとの意見が多いのが特徴です。
社内の風通しが良くなることで問題解決意識が向上し、社員の一体感が生まれることが、ひいては組織力の強化に繋がるのです。
特に中途採用において求職者が注目するのは組織のあり方。
こうした組織力の強化が、結果的に良い人材獲得への近道になるとも言えるでしょう。