新卒を採用する7つのデメリット

新卒採用の7つのデメリット

1.育成に時間がかかる

新卒採用のデメリットとしてまず挙げられるのは、戦力として育て上げるまでに時間がかかるという点です。当然ですが、新卒採用者は社会経験がほとんどないため、入社してすぐ会社の戦力となることはできません。たとえ優れた資質に恵まれていたとしても、一通りの仕事内容を覚え、業務をこなせるようになるまでにはそれなりの時間がかかります。
新人が仕事を覚え、戦力として働けるようになるまでにかかる時間はそれぞれですが、最低でも半年、長くて3年や5年かかることも珍しくありません。その間会社は待たなくてはならないわけですが、経営に余裕のある会社はまだしも、立ち上げたばかりのスタートアップや経営が厳しい会社などは、あまり悠長に構えるわけにもいきません。
それと比較すると、最初からある程度の経験と人脈を持って入社してくる中途採用者は、即戦力として働けるというメリットがあります。

2.採用と育成にコストがかかる

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企業は新卒者をタダで採用するというわけにはいきません。それなりのコストが必要になります。まず企業説明会を行い、次に面接、そして選考、内定と、多くの手間と人材、費用をかけて内定者を出します。1人の内定者を出すために必要なコストは、50万円以上とも言われています。
さらに採用後も、新人研修や一人前の戦力になるまでの育成にもコストがかかります。こうした新卒採用のデメリットと比較すると、中途採用者は最初から戦力として働けるため、採用や育成にほとんどコストがかからないというメリットがあります。

3.入社までに日数がある

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現在企業が新卒者を採用する流れは、3月から説明会を行い、6月から選考を開始となっていますが、6月時点ですでに内定が出ている新卒者も数多くいます。そこで問題となるのが、入社までかなりの日数があるということです。
その間に内定辞退や、あるいは単位が足りず卒業できないなど不測の事態が生じる恐れもあり、採用する側としては決して小さくないデメリットとなります。
一方中途採用の場合は、内定から長くても3ヵ月以内の入社がほとんどのため、企業側も比較的待たされることなく、ほしい人材が手に入れられるというメリットがあります。

4.採用に手間がかかる

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新卒採用のデメリットとして、採用にかかる手間が膨大になってしまうという点もあります。新卒採用に関わる仕事としては、面接会場の準備や全ての求職者の書類選考、面接、候補者への連絡や不採用通知、面接官の時間確保やスケジュール調整など、多岐にわたります。
また内定を出した後も、入社までの準備や入社後の研修など、さまざまな仕事をこなさなければいけません。さらに人事担当者の中には新卒採用以外にも仕事を抱えている方も多く、採用に人手を割けないような会社は、担当者一人あたりにかかる負担が大きくなってしまいます。
一方中途採用の場合は、求職者の数も限られるため、面接や選考にかかる負担も少なくて済むというメリットがあります。

5.すぐに退職してしまう

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せっかく採用してもすぐに退職してしまう者が多いというのも、新卒採用のデメリットの一つです。前述のように、新卒者が戦力として働けるようになるまでには一定の時間がかかります。しかしそれまでにやめてしまう者も多いため、思うように人材が育たないという弊害も生まれます。
大卒の新卒社員の平均離職率は、1年以内が約12％、2年以内が約23％、3年以内が約32％となっています。実に三分の一ほどの新卒者が3年以内にやめてしまう計算です。大きなコストと手間をかけても、3人に1人の新入社員がやめてしまうというのは、企業にとっては大きなデメリットでしょう。

6.内定を辞退される

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入社後に退職する以前に、内定後に辞退されるという場合もあります。就活生がエントリーする会社の数は、平均で30社ほどとされています。多い人では50社以上にエントリーし、積極的に就職活動を行っています。そうした中で複数の内定を獲得する学生でも、当然1社を除いてあとは内定辞退ということになります。内定を出した企業側としては、せっかく採用した人材はできるだけ確保したいところですが、新卒者側に他社の内定辞退や就活終了を強要するわけにはいきません。
このように新卒採用の場合には、内定辞退というデメリットが生じることになります。

7.景気の動向によって採用状況が変わる

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新卒採用のデメリットとして、人材確保の状況が景気の波に左右されやすいという点もあります。景気が回復基調にある現在、就職市場は売り手市場と言われています。このような状況の中、大企業はともかく中小企業の新卒採用は厳しい状態が続いています。
逆に少し前までは就職難が続き、企業側にとっては人材確保が比較的容易な状況でした。このように新卒採用は景気の変動によって人材確保の状況に波が生まれやすく、年度によって採用状況が大きく変わってしまうというデメリットがあります。