• 
• 比較カテゴリー
• 法人向けパソコン・ノートパソコンを比較
• リース・レンタル・購入の違い、メリットとデメリット19選

リースとは？レンタルとは？購入とは？

リースとは？

リースとは、リース会社がパソコンを購入し、企業が一定期間、使用料（リース料）を支払って借りる契約のことです。契約期間中は毎月決まったリース料を支払い、契約満了後にはパソコンを返却する、契約を延長して使い続ける（再リース）、または買い取るといった選択肢があります。

初期費用をかけずにパソコンを導入できるため、まとまった資金がなくても最新の機器を利用できるのが特徴です。ただし、契約期間中に途中解約が難しい点には注意が必要です。

リースの主な特徴

• 契約期間：一般的に 3年～5年の長期契約
• 費用負担：初期費用が不要で、毎月のリース料を支払う形
• 会計処理：リース料は経費として処理できる
• 契約満了後：返却・再リース・買取のいずれかを選択可能
• 対象法人：長期的に安定した業務用パソコンを導入したい企業向け

レンタルとは？

レンタルとは、一定期間だけパソコンを借りて使用し、契約が終了したら返却する契約のことです。主に短期間の利用を前提としており、イベントや研修、短期プロジェクトなどで活用されることが多いです。

契約期間は1日～数か月程度と短く、必要なときにすぐ借りられるのが特徴です。ただし、長期間利用するとリースや購入より費用が高くなるため、長期使用には向いていません。

レンタルの主な特徴

• 契約期間：1日～数か月程度の短期契約が基本
• 費用負担：利用した期間分のレンタル料金を支払う
• 会計処理：レンタル料金は経費として処理可能
• 契約満了後：返却が基本
• 対象法人：イベント・研修・短期プロジェクトなど、一時的なパソコン利用を検討している企業向け

一括購入とは？

一括購入とは、パソコンを購入して自社の所有物とする導入方法です。購入時に全額を支払うため、契約期間などの制約がなく、自由に使えるのが特徴です。

購入したパソコンは企業の資産として管理され、減価償却の対象（10万円以上）になります。長期間使うほどコストパフォーマンスが良くなり、カスタマイズやソフトウェアの自由な導入も可能です。ただし、初期投資が高額になるため、導入時の資金計画が重要になります。

一括購入の主な特徴

• 契約期間：なし（購入時に所有権が移る）
• 費用負担：購入時に全額支払いが必要
• 会計処理：資産として計上し、減価償却を行う必要がある（10万円以上）
• 契約満了後：なし（企業の資産として所有し続ける）
• 対象法人：長期間使用する予定があり、初期費用を負担できる企業向け

法人がパソコンを導入する際には、利用期間やコスト管理の方針に応じて、リース・レンタル・一括購入のどれを選ぶかを慎重に判断することが重要です。長期間の利用にはリースや一括購入が適しており、短期間の利用にはレンタルが便利です。事業計画や運用方針に合わせて最適な選択を行いましょう。

メリット・デメリット

リース・レンタル・一括購入には、それぞれ異なる特徴があり、導入目的や使用期間、コスト管理の方針に応じて適した選択肢が変わります。前述の基本的な違いを踏まえ、ここでは、各導入方法のメリットとデメリットを比較し、それぞれの選択が適しているケースについて詳しく解説します。

リースのメリット・デメリット

初期費用を抑えられる

一括購入の場合、高額な費用を一度に支払う必要がありますが、リースなら月々のリース料を支払うだけで済むため、資金繰りがしやすくなります。とくに、新規事業や設備投資の制約がある企業にとっては、キャッシュフローを安定させる大きな利点です。

経費として計上できる

リース料は基本的に全額経費として計上できるため、資産として計上する必要がありません（※契約形態による）。これにより、財務管理がシンプルになり、減価償却の手間が省けます。

契約満了後に最新機種へスムーズに入れ替え可能

リース契約終了後は、新しいパソコンへ入れ替えることが容易です。最新のスペックを維持しながら業務を行いたい企業にとって、定期的なリプレースを計画的に進められる点は大きな魅力です。

新品のパソコンで快適な業務環境を実現

中古品と違い、リースなら新品のパソコンを利用できるため、動作の安定性や耐久性に優れています。長期間安心して使える環境を整えたい企業に最適です。

契約期間中の途中解約が難しい

一般的に、リース契約は契約期間中の解約が認められていないか、高額な違約金が発生します。事業の縮小や従業員の退職などで不要なパソコンが出た場合でも、契約満了まで支払い義務がある点には注意が必要です。

総支払額が購入より高くなる可能性

月々のリース料は比較的安く設定されているものの、支払総額が一括購入より高くなることがあります。そのため、長期間同じパソコンを使用する予定がある場合は、一括購入とのコスト比較が重要です。

カスタマイズやアップグレードに制限がある

リース契約では、パソコンの仕様変更が制限されることが多いため、メモリの増設やストレージの変更ができない場合があります。そのため、業務に合わせたカスタマイズを予定している企業には向いていません。

レンタルのメリット・デメリット

短期間の利用が可能で契約の柔軟性が高い

1日単位、1週間単位など、短期間の契約が可能なため、イベントや研修、短期プロジェクトでの利用に適しています。必要な期間だけ契約し、不要になったら返却できる点が大きなメリットです。

保守・サポートが充実していることが多い

レンタル契約には故障時の修理や代替機提供のサポートが含まれることが多く、突発的なトラブルにも対応しやすいです。自社でメンテナンスを行う必要がないため、IT部門の負担軽減にもつながります。

急な増員や臨時業務にも対応しやすい

従業員の増減に合わせて柔軟に契約できるため、一時的にパソコンが必要になった場合でもすぐに導入できます。

長期間利用するとコストが割高になる

短期間の利用には適していますが、長期間使用するとリースや購入よりもコストが高くなる可能性があります。

契約終了後はパソコンを返却する必要がある

レンタルでは、契約満了後に機器を返却しなければならないため、そのまま使い続けることができません。

カスタマイズの自由度が低い

レンタル機器は、あらかじめ決められた仕様のものを借りる形になるため、スペックの変更やアップグレードができないことが多いです。

一括購入のメリット・デメリット

長期間使用する場合、総コストを抑えられる

一括購入では、長期間使用すればするほどコストメリットが大きくなります。リースやレンタルに比べて、トータルの支払額が安くなるケースが多いです。

カスタマイズやアップグレードが自由にできる

自社の業務に合わせて、ハードウェアの変更やソフトウェアの導入が自由にできるため、用途に最適なパソコン環境を整えやすくなります。

資産として計上できる

一括購入したパソコンは法人の所有資産となり、会計上は減価償却の対象として計上できます。

初期費用が高額になる

一括購入の場合、導入時に全額を支払う必要があるため、資金計画が必要になります。特に、大量導入する場合は、資金繰りに影響を与える可能性があります。

故障や保守管理が自社負担になる

一括購入したパソコンのメンテナンスや修理は企業側で対応する必要があり、修理費用が発生することもあるため、保守契約などを別途検討する必要があります。

入れ替えがしにくい

一度購入すると、次の買い替えまで長期間使用することが一般的なため、常に最新のパソコンを使いたい企業には不向きです。

よくある質問（FAQ）

リース契約のパソコンにはメーカー保証がついていますか？

リース契約のパソコンには通常、一定期間のメーカー保証が含まれています。それ以上の期間についてはリース会社が提供する独自の保守・サポートが適用されるケースが多いです。

中古品のリース契約はできますか？

リース契約は基本的に新品のみが対象で、中古品のリース契約はできません。

パソコンのリース契約には、どのような審査が必要ですか？

リース契約には、与信審査が必要です。審査では、企業の決算書などの提出が求められる場合があり、加えて過去の返済履歴、会社の継続年数、代表者の年齢なども審査基準となります。

まとめ

法人がパソコンを導入する際には、リース・レンタル・一括購入の3つの方法があります。それぞれにメリットとデメリットがあり、導入目的や使用期間、コスト管理の方針に応じた適切な選択が重要です。

リースは、初期費用を抑えつつ計画的に最新機種へ入れ替えたい企業に適している。ただし、契約期間中の途中解約が難しく、長期的に見ると総支払額が高くなる場合がある。

レンタルは、短期間の利用や一時的な業務向けに最適で、契約の柔軟性が高い。ただし、長期利用ではコストが割高になりやすい。

一括購入は、長期間使用することでコストを抑えられ、自由なカスタマイズが可能。しかし、初期費用が高額で、保守・メンテナンスの負担が企業側にかかる。

パソコンの導入方法を選ぶ際には、単純なコスト比較だけでなく、運用の柔軟性や保守対応、資産管理の方針も考慮することが重要です。自社の業務環境に最適な選択肢を見極め、長期的に効率の良いIT環境を構築しましょう。

比較jpは法人向けのパソコン・ノートパソコンに関する一括見積もりの比較サイトです

比較jpは導入希望台数や利用目的などをご入力いただくだけで複数の販売会社へ一括で見積もり依頼が行えます。
届いた見積もりや提案を比較することで、貴社の条件を満たす法人向けのデスクトップパソコンやノートパソコンを比較しながら探すことが可能です。
もちろん一括見積もりは何度ご利用いただいても無料です。

詳しくは「法人向けパソコン・ノートパソコンを比較」のページにてご確認いただけます。

比較jpは、最短3分程度の入力で複数の企業に無料で一括見積もり・一括資料請求ができる比較サイトです。
費用の比較はもちろん、サービス内容や担当者の対応、納期など、さまざまな基準で比較できます。