新人研修を研修会社に外注した場合の5つのメリット

新人研修を研修会社に外注した場合の主な5つのメリット

1.準備にかかる手間が省略できる

新人研修を研修会社に外注した場合、挙げられるメリットの一つに「準備にかかる手間や時間が節約できる」という点があります。新人研修にはテキストはもちろん、さまざまな細かい準備物が必要になります。まず、研修場所についての知らせは、受講者だけでなく研修担当者にもしっかり伝えられていなくてはなりません。またビジネスマナーの研修の時には、名刺や名刺入れも必要になります。それからホワイトボードやマジック、プロジェクター、パソコン、パワーポイントなど資料の作成も必要です。これらのこまごまとした準備物を自社で作成するとなると、かなり煩雑な作業が必要になります。
それに比較して、新人研修を研修会社に委託した場合は、これらの作業の手間から解放され、研修内容や評価などのより根本的な部分に注力できます。このように、研修会社に新人研修を外注することで、準備の工数を省略できるというメリットがあります。

2.研修のプロに任せられる

新人研修を内製化した場合、それぞれの部署の人材育成担当者が、研修を担当することになります。担当者は研修内容や実施の方法まで考え、研修を行わなければなりません。よほど研修に慣れた人物ならともかく、あまり経験のない担当者にとってかなりの負担になることは間違いありません。大きな会社で人材育成に割ける人員が豊富な場合はまだしも、比較的少ない人員で業務を分担してこなしているような場合は、特にその負担は重くなります。また研修のクオリティ自体も下がってしまう可能性もあります。
それに比較して、新人研修を研修会社に外注した場合、研修に関するプロに講師を担当してもらえます。教えることに関して経験を積み、ノウハウを持った講師が研修を担当することで、本当にビジネスに役立つ研修内容が実現できるでしょう。いくら社内で経験を積んだ人物が講師を担当したとしても、優れた研修ができるとは限りません。研修のプロに任せることで、クオリティの高い人材育成が可能になります。

3.研修プログラムの質が担保される

新人研修で一番問題となるのは、研修プログラムの品質でしょう。どれだけ密度の濃い内容を伝えられるかに、研修の成否がかかっていると言っても過言ではありません。研修を内製化した場合、研修プログラムも自社で用意する必要があります。会社の歴史や理念、就業規則や部署の紹介といったことはまだしも、ビジネスマナーや実践的な仕事のやり方といったプログラムでは、具体的にどう進めればよいか悩むところでしょう。
それに比較して、新人研修を外注化した場合、研修会社がそれまでの実績で積み上げたノウハウを活用することができます。例えばゲーム形式を摂り入れたコミュニケーションの研修や、論理的な時間管理、目標設定の仕方などを学ぶことができます。これらは数多くの研修を経ることで、より洗練され質の高いコンテンツですから、自社で行う研修より高い効果が見込めます。

4.外部の視点を得ることができる

新人研修を内製化した場合、自社の社風やノウハウに基づいた教育が行われることになります。高度に専門化され、会社のニーズに最適化された教育が行われることは、メリットとしても捉えられます。しかしその反面、あまりに研修内容が最適化され特化されすぎると、返って新入社員の視野を狭めてしまう危険もあります。
長い歴史を誇る会社ほど、培われた社風や伝統は強固なものがあります。しかしその一方、会社によっては全く違う仕事の進め方や、新しい手法なども行われています。社会経験のほとんどない新人に対し、自社の考え方だけを教えるのは、そういったことを知るチャンスを摘むことにもなりかねません。
それに比較して、研修会社による外注の場合、一般的に広く行われている仕事のやり方や最新の手法などを知ることができます。内製化された新人研修では知りえない情報に触れることで、新入社員の視野も開かれ、比較的自由な発想を生みやすくなるというメリットがあります。

5.自社をより客観的に見られる

上記の内容にも通じますが、外部の視点や客観的な指摘は、新人研修において非常に大事なポイントになります。内製化された研修の場合、前述のようにどうしても自社のメソッドに偏った内容になりがちです。その場合、自分の会社が他社と比べてどうか、といった視点は持ちにくくなります。自社の企業文化を知ることは必要ですが、それだけにこだわると時流に遅れたり、変化のきっかけを失うことにもなりかねません。
それに比較して、新人研修を研修会社に外注にした場合、当然ワークショップなどの研修内容は他社と同様のものが行われますから、その中で自社の反応が他社と比べてどう違うか、客観的な指摘がもらえます。また同じ会社でも部署によって反応が違うといった場合でも、その点についての指摘が与えられます。そういった視点を持つことで、自社の利点やウィークポイントを知ることができ、仕事に対しても有益なフィードバックが可能になります。