通訳会社を選ぶ6つのポイント

通訳会社を選ぶ主な6つのポイント

1.通訳会社の専門分野は依頼内容とマッチしているか

一口に通訳会社といっても、その得意とする専門分野はさまざまです。例えば企業間の取引の通訳を担当する「ビジネス通訳」や、国際会議などで出席者の発言を通訳する「会議通訳」、報道番組でニュースの内容を通訳する「放送通訳」、司法や医療の現場での通訳を担当する「コミュニティ通訳」などがあります。他にも日本を訪れた外国人を名所や観光スポットに案内する、「通訳ガイド」もあります。
ビジネス通訳を求めているのに、通訳ガイドが専門の会社を選んでも意味はありません。特に専門性を要する通訳が必要な場合、事前にその点について調べておく必要があります。依頼前には必ず直接問い合わせて、その会社の実績や専門分野を確認して通訳会社を比較しましょう。

2.充分な数の通訳者が在籍しているか

ビジネス上の取引などは特にそうですが、通訳のクオリティは重要な問題になります。正確性の低い通訳が派遣された場合、取引に支障が出かねません。そこでポイントとなるのが、通訳会社に在籍している通訳の人数です。
必要とする通訳の専門性が高くなればなるほど、対応が可能な通訳の人数は限られてきます。しかも通訳者は、仕事が入ったときに通訳に派遣されるパートのような存在。多くの通訳者が常時社内で待機しているわけではありませんから、なおさらです。そのような場合は、なるべく多くの通訳が在籍している通訳会社の方がクオリティやレベルが確保しやすいと言えます。通訳会社を比較する際は、通訳者の人数についても調べておきましょう。

3.同時通訳、海外出張に対応できる通訳はいるか

通訳の技術についても、通訳会社を比較するポイントになります。通訳には、言葉の区切りがついたところで通訳を行う「逐次通訳」と、発言がされている最中に同時に通訳する「同時通訳」があります。同時通訳にはさらに、通訳機材を使わず耳元でささやいて通訳を行う「ウィスパリング通訳」もあります。「同時通訳」、「ウィスパリング通訳」は特に高度な技術が要求される分野です。
通訳者には逐次通訳以外できないという人もいますので、同時通訳あるいはウィスパリング通訳が必要な時、そのような通訳を選んでしまうのは問題です。あらかじめどのような種類の通訳が必要なのかも考え、通訳会社を選びましょう。
また一つの案件を通して同じ通訳者に依頼することで、その案件に対する通訳者の理解も深まり、よりきめ細かい通訳が可能になります。その際連続した通訳が可能であるか、海外出張にも対応してもらえるかの確認を通訳会社にしておきましょう。

4.同時通訳に必要な機材が備えられているか

ウィスパリング通訳ではない同時通訳が必要な場合、それ専用の機材が必要になります。通訳者が座る通訳ブース、マイクやヘッドフォン、送信機、受信機といった機材は欠かせません。
通訳会社の中にはこうした機材が揃っていないところもあります。同時通訳の機材を専門にリースしている会社もありますが、通訳と機材を別の会社から手配するのは手間ですし、トラブルも起きかねません。通訳会社を比較する際は、なるべく通訳者と機材両方を揃えている会社を選ぶようにしましょう。

5.担当するコーディネーターが信頼できるか

通訳会社には、依頼した案件にマッチする通訳者を選んで手配する、通訳コーディネーターが存在します。依頼者と通訳者を結ぶ窓口役ですが、この通訳コーディネーターが信頼のおける人物かどうかによって、通訳のクオリティも変わってきます。担当するコーディネーターの案件に対する理解度が高いほど、通訳の仕事は効率的になり、よりよい結果が得られます。
それと比較して、コーディネーターの仕事に対する理解度が低い、約束を守らない、次々に言う事が変わるなど、態度や姿勢に問題のある場合は、当然良い仕事ができる可能性は低いでしょう。また同じ案件で担当者が何人も変わるといった場合も、クオリティの高い通訳は望みにくいと言えます。
通訳会社を比較する際は、こうした担当者の質にも注意しましょう。

6.情報の機密保持対策はしっかり取られているか

近年は情報漏洩に関するニュースが多く聞かれるようになっています。企業の情報管理に対する厳格さがますます求められる中、通訳会社も例外ではありません。
大事な商談や会議に参加することの多い通訳は、重要な情報に触れる機会も多くなります。こうした情報がもし外部に漏れた場合、重大な被害が発生しかねません。当然ですが、情報の機密保持は通訳会社を比較する際、依頼者にとって非常に重要なポイントとなります。実際に通訳を依頼した場合はもちろん、仕事の打診の段階で資料を見せた場合でも、情報の機密保持を徹底するよう求めなければなりません。
通訳会社のホームページには、ほとんどの場合機密保持方針に関する記載があります。しかし、必要ならば契約書を交わすなど、しっかりした機密保持に関する確認をとっておきましょう。