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コピー機(複合機)を比較

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リース複合機とレンタル複合機の違い

いくらオフィスがIT化しようとも、なかなか減らせないのは資料や請求書、伝票のプリントアウトやコピー。また、デザイン制作など業種によってはプリントアウトでの確認が必須であったり、

事業や業務を行う上で欠かせない、プリンタ機能、FAX機能などを兼ね備えたいわゆる複合機。決して安価ではない複合機をオフィスに導入するとき、気になるのがリースおよびレンタルなどの契約方法です。まずはリースとレンタルの仕組みの違いを知り、ムダなく賢い複合機の利用を実践しましょう。

契約期間の違い

リースとレンタルを選ぶ際、大きなポイントとなるのは、使用期間、すなわち契約期間の長さになります。使用期間が短期間の場合はレンタル、長期間の場合はリースを選択することとなります。

レンタルの場合、契約期間は時間単位からはじまり、短期間から締結が可能です。契約期間を前倒ししての解約も可能ではありますが、違約金が発生するケースもあります。

リースの場合、契約期間は長期に渡り、2年から5年程度、中には10年と比較的長めになることが多くなります。リースとは、契約者が希望する機種を新品でリース会社が購入、導入を希望する契約者に貸し出しすることをいいます。リース会社が契約者の代わりに購入しているわけですから、その全費用を支払い終わるまでは解約することができません。そのため、使用期間が複数年に渡る長期を見込む場合には、リースを選択することとなります。

機種と新品・中古の違い

レンタル会社にある在庫を利用するため、希望の機種やメーカーを選べるとは限りません。また、レンタルになりますので利用する複合機はすべて中古品になります。

一方リースの場合は、現在販売されている機種であればメーカーや機種を問わずお好きなコピー機を導入することができます。また中古品のリースは行うことができませんので、リースで導入する場合は必ず新品の複合機になります。

審査の違い

レンタルを利用する場合、原則として審査は不要ですが、リースは異なります。
リース契約の締結にあたっては、各リース会社による審査を通過する必要があります。原則として途中解約は不可、機種の変更もできません。もしリース契約の解約や変更を希望する場合は、残っているリース残高を一括で支払う必要があります。

保守メンテナンスの違い

レンタルの場合、修理点検などの保守メンテナンスや、盗難や故障などへの対応はレンタル会社が行います。その費用も契約料金に含まれている場合がほとんどです。

リース契約の場合、リース契約期間内は自由に使用することができますが、修理などの保守料金は原則として導入先の企業で保守会社へ別途依頼する必要があります。

費用の違い

費用を算出する際、レンタルにおいては、レンタル料+枚数のカウントまたは、トナーの交換回数を基本とし、そのほかに設置費用や撤去費用が加算されることが多いようです。

リースの場合は、機種代金を分割したリース料金に加え、枚数のカウントまたはトナーの交換回数や、定期的に必要なメンテナンス料金などの使用にかかるランニングコストが加算されます。その代わり設置費用や撤去費用の費用がかかることは基本的にありません。

枚数やトナー交換などの単価から見た費用は、レンタルのほうがリースに比べやや割高となりますが、契約期間が比較的短期間である場合には、総額としてはレンタルを利用したほうが確実に安価に抑えることが可能です。

料金算出方法においては、プリント枚数のカウント数を基にする方法と、トナー使用料、すなわちトナー交換数でのカウントとの二種類が存在しています。現在では枚数をカウントしての算出方法が多く用いられています。その理由としては、月々の使用枚数が明確に分かるため、プリンターにかかったコストの把握が容易であること、また、枚数が増加するにつれ、一枚当たりのプリント単価を下げて見積もりを提示することが業界的に慣習化していること、および、モノクロの出力でも写真の出力でも同じく一枚としてカウントされるためお得感があることなど、要因としては以上を挙げることができます。

購入との違い

オフィスには必需品でありながら、一括で購入するとなると非常に高価な複合機。複合機の導入において、ランニングコストを除いた機種料金のみで考えた場合、もちろん購入が一番安価で済むことは言うまでもありません。

その事情を踏まえた上で、複合機の導入にリース、レンタルといった方法が多くとられている理由としては、高額であることもさることながら、いずれも、所有権をリース会社、レンタル会社が保有するといった点が大きな魅力になります。所有権を持つことなく利用できるため、保険料や固定資産税などの負担が不要であるばかりでなく、減価償却などの事務手続きも購入した場合に比べ簡略化できるという点を挙げることができます。

また、リース契約では契約当初より一定金額での契約が可能である点も、メリットとして挙げることができます。当初より一定金額であるため初期投資費用を抑えての複合機の導入が可能であり、事業の立ち上げ直後など、経営資金に余剰がない場合であっても有効活用が可能であり、その点は大きなメリットとなります。

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